ブラックリストに載ってる!?

Posted on December 19th, 2011 by Author

何か最近、カードを作ろうと思っても全く作れないんだけど、もしかしてこれってブラックリストに載ってるって事なのかな!?

10年くらい前に消費者金融で借り入れをしてて、1年くらいで返してから1円たりとも借り入れはしてないんだけど、この前カードの申し込みをしたら断られたんだ。10年で1円も借りてないんだよ?それなのに審査に落とされる意味が分からないんですけどー!返済遅れがあったり未納があるなら分かるけどさ、そこそこ稼ぎもあるし借り入れに関しては別にいらないんだけどさ、カードって何気に便利だから欲しいなーって思ってるんだけど、審査が通らないっぽい・・・。これってまさかのブラックリスト入りしてるって事か!!!?もしそうだとしたら、今後一切の借り入れが出来ないのだろうか。うむ、それは困るな。

CICとかJICCに調べにいってこようかな。このCICやJICCっていうのは、自分の信用情報を調べる事ができる期間なんだ。今では郵送やネットでも閲覧できるようになったみたいだから便利だよね!

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ホワイトリスト

Posted on March 5th, 2011 by Author

ホワイトリストとは、ブラックリストの対義語で、警戒する必要のない対象の一覧表の事を言います。

例えば、青少年にインターネットを扱わせる場合、青少年に見せても安全なページだけを登録しておき、それ以外のページにはアクセスできないようにすると安全である。このとき、青少年に見せても安全なページのリストアップが「ホワイトリスト」にあたり、それにしかアクセスできないようにする方法は「ホワイトリスト方式」と呼ばれる。

日本の携帯電話においては、携帯電話事業者が認めた公式サイトであり、かつ限定したカテゴリーに属するサイトのみアクセスできる方式をホワイトリスト方式としている。したがって、非公式サイトはホワイトリストからは排除されている。なお、総務省の「インターネット上の違法・有害情報への対応に関する検討会」中間とりまとめでは「13歳未満の小学生が利用する携帯電話のフィルタリングサービスとして推奨することは可能だが、18歳未満の青少年一般に推奨するには不適当であろう。」と結論付けており、その性格を明らかにするため「携帯事業者提供リスト方式」と呼ぶことがふさわしいとしている。

ホワイトリストに指定できるのは、膨大な数が存在するウェブサイトや電話番号からすれば極々一部である。よって安全性はブラックリスト方式より高くなる反面、利便性は損なわれてしまう。

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ブラックリスト

Posted on March 31th, 2010 by Author

インターネットの場合

インターネットにおいては、スパム防止やウェブサイトのフィルタリングにおいて、受信や閲覧を拒否するアドレスのデータベースをブラックリストと呼び、それを使用するシステムをブラックリスト方式と称する。

いずれの場合も、対義語はホワイトリストである。こちらは安全なアドレスのデータベースであり、指定された以外のものを全てブロックする方式をとる。

また、掲示板やチャット・CGIゲーム・ブログなどにおいてスパム・荒らし・誹謗中傷を行った者に対してサイトの管理人(ホームページ・レンタルサーバ・ブログ・レンタル掲示板などの場合、プロバイダーやその他サービス業者との間で利用契約を締結した個人や団体)が独断で当該者(投稿者の名前、アクセス元をIPアドレス単位で)もしくは指定したNGワードをアクセス禁止や投稿無効にするケースでも、ブラック(アク禁対象者)リストが用いられる。ブログなどの場合は、管理モードで利用可能な場合が多い。そのほか、YAHOO!知恵袋に使われた。

経済活動の場合

企業・団体と一般個人では対象となるケースが異なる。 一度ブラックリストに登録されても、状況次第でリストから削除される可能性もある。ただし、一部ネット関連のサービス(アフィリエイトやレンタル掲示板など)で規約違反を犯した利用者は半永久的にブラックリストに登録されたまま(再入会禁止)の場合もある。

企業・団体→一般個人

企業から見たブラック対象者は、犯罪行為を行なった者に対する制裁として行なう場合が多い。例えば、以下のケースでブラックリストに登録される可能性かある。制裁措置は該当者を出入り禁止やアカウント(会員権利)剥奪・強制退会などにするケースが多い。

  • 自分の管理領域内で万引・無銭飲食・器物損壊・ゴト行為などの被害を与えた加害者
  • インターネットなどの自社サービスで規約違反を犯した利用者(企業名義の利用者も含む)
  • 公営競技関連では、暴力団・ノミ屋・コーチ屋などの構成員。

一般個人→企業・団体

自分とって不愉快な対応をした企業や商店などをチェックしてブラックリストに登録し、そのような所では取引を拒否するなどの形で報復する。これらは、ブラック企業に該当するような企業・団体が対象となることが多い。例えば、以下の通り。

  • 己の利益のために法令違反を犯した企業・商店・各種サービス業など
  • 己の利益のために法令違反を犯した企業・商店・各種サービス業など
  • 障害者・外国人・女装者・低学歴者・ニート・フリーターなどに対して差別的な対応を執る企業・団体
  • 相殺措置のない男性差別もしくは女性差別を行っている商店など

金融

金融業界では信用情報機関を通じて業者同士で事故情報(異動情報、借金の返済における事故)を共有することによって、借金申込者の事故情報の有無を確認をできるようになっている。申込者に借金を延滞したなどの事故情報がある場合、通常の金融機関では資金を貸出しづらくなる。よって、金融業者が自社会員以外のブラックリスト(融資不適格者リスト)を作成しているわけではない。

しかし、事故情報の有無が確認されて新たな貸出を拒否となった場合、借金申込者から見れば自分がブラックリスト(融資不適格者リスト)に掲載されてしまったという印象を与えて、このような言葉が発生したと考えられる。

金融業者は自社会員等については個人情報や利用実績、返済実績についてデータベースを作成しており、これに基づいてクレジットカードの利用が制限される、もしくは融資不適格と判定される状態を社内ブラック(内部ブラック)と呼ぶ。金融業者の合併によって社内情報が共有されることがある。また、社内ブラックでかつ信用情報機関に事故情報が記録されている場合もある。

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